マンション売却で儲かった人の共通点とは？損しないコツをご紹介！

マンション売却で利益を出した人は、どのようなことをしていたのでしょうか。この記事では、マンションをなるべく高値で売却したい人のために、マンション売却で儲かった人の共通点と、誰でもできる損しないためのコツをお伝えします。

マンション売却で儲かった人の共通点

マンション売却で利益が出るケースはさまざまですが、そのポイント・要因は共通しています。ここでは、マンションを売却して儲かった人の主な共通点についてお伝えします。

①売却する不動産の立地・機能・状態が良かった

売却の大前提として、売却予定のマンションに一定の価値がなければ、利益が出るほどの価格では売れません。高値で売りたい気持ちは皆同じですが、「市場価値を大きく上回って儲けるのは難しい」という点は、最初に押さえておきましょう。

そのうえで、売却するマンションの立地・機能・状態が良いほど、高値での成約＝利益が出る可能性は高まります。

②信頼できて実力のある不動産仲介業者に仲介を依頼した

マンション売却で利益を出せた人は、信頼できて実力のある不動産仲介業者に依頼しているケースが多いようです。
マンションの市場価値以上の価格で売るのは難しいため、言い換えると、その価値を正確に伝え、魅力を適切にアピールできるかが高値売却のポイントになります。
実際の売却活動は、価格設定・広告の見せ方・内見対応・交渉まで仲介業者が取り仕切るので、担当者の力量が結果を大きく左右します。

③不動産市場が上昇トレンドだった

中古マンションの市場価格は、2013年ごろから上昇傾向にあります。背景には、大規模な金融緩和や2016年のマイナス金利政策などの金融政策の影響が大きく、さらに東京オリンピックなどの大規模イベントも一因といえます（※地域や時期によって差はあります）。

その結果、近年の売却事例では、多くの地域で購入時の価格を上回って成約するケースが多く見られます。つまり、市場全体の上昇が後押しとなり、売却で利益が出たケースが増えている、ということです。

マンション売却で儲かる方法とコツ

ここまでは、マンション売却で儲かった人に共通する要因についてお伝えしてきました。ここからは、マンション売却で儲かる具体的な方法とコツについて解説していきます。

事前調査で価格相場を把握する

マンションを高く売ろうと考えたとき、事前調査を通じてそのマンションの価格相場を把握しておくことはとても重要です。これはマンション売却に限りませんが、1つの取引で大きなお金が動くマンション売却においては特に重要なポイントとなります。

下記のような情報提供サイトで、売却予定のマンションとできるだけ条件が近い物件（同じエリア・間取り・日当たり〔方角〕・階数・築年数 など）で検索し、価格相場を確認しておきましょう。市場価格調査に役立つ代表的なサイトとして、全国4つの指定流通機構（レインズ）が運営し、全国の成約情報や過去データを確認できる「レインズマーケットインフォメーション」が有用です。一般的な不動産ポータルサイトでも詳細条件での検索が可能なので、複数サイトで見比べると安心です。

思い込みで価格を決めず「適正価格」を意識する

マンション売却でよくある失敗は、自分が売りたい価格で決めてしまうことです。
「購入時にこのくらいだったからこの価格で売りたい」「駅から近いから」「築浅だから」――こうした考えだけで判断すると、主観に寄った思い込みになりやすく、売れ残りの原因になります。

実際には、築古でも人気があるエリアもあれば、築浅でも取引が少ないエリアもあります。
「築○年・駅徒歩△分ならいくらで売れる」といった一律の判断はできません。

まずは事前調査で把握した相場（成約事例・現在の売り出し価格）と、不動産会社の査定価格の根拠を合わせて確認しましょう。
そのうえで担当者とよく相談し、市場で支持されやすい“適正価格”を設定します。公開後は1〜2週間の反応（問い合わせ・内見）の状況を見て、必要に応じて早めに見直すと、売れ残りを防ぎやすくなります。

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信頼できて実力のある不動産仲介業者を選ぶ

マンション売却で儲かった人の共通点でも触れた通り、仲介を依頼する不動産会社は、売却の成否を左右する重要なパートナーです。信頼できて実力のある不動産仲介業者を選びましょう。

とはいえ、最初に相談した1社にそのまま依頼してしまう方も少なくありません。安易に妥協せず、必ず複数社へ査定を依頼し、説明内容と段取り力（対応の早さ・具体性）で比較することが大切です。

• 選び方のポイントは次のとおりです。
• 実績：同エリア・同規模のマンション売買で実績があるか。直近の成約事例を提示できるか。
• 査定の根拠：比較事例や、階数・方角・築年などの価格補正の理由を、納得できる形で説明できるか。
• 段取り力（対応の早さ・具体性）：
  • 写真…誰が・いつ撮る？天気が悪い日は撮り直せる？
  • 見せ方…物件の強みをどう表現する？間取りの見せ方は？
  • 掲載計画…どの媒体に・いつ出す？反応が弱いときはどう増やす？
  • 内見対応…鍵の手配、案内の順路、同時間の重複時の対応は？
  • 見直し手順…反応が弱いときに、写真→掲載先→価格のどの順番で見直す？
• 担当者の人柄・説明力：問い合わせ対応の速さ、誠実さ、専門用語をかみ砕いて話してくれるか。
• 報告体制：反響数・内見数・内見の感想を定期的（例：週1回）に共有し、次の打ち手を提案してくれるか。

 

注意点

• 「高い査定だけ」を強調する会社には注意が必要です。専任を取るために相場より高い数字を出し、あとから値下げが続くケースが散見されます。

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余裕を持った売却計画を立てる

マンションを売却する際、売り急ぐと、市場相場よりも安い価格での売却となってしまいます。マンションの売買には、価格交渉がつきものです。売却のスケジュールに余裕がないと、市場価格を大きく下回る指し値（希望する購入価格を提示すること）であっても、次の購入希望者が現れるかどうかわからないから売ってしまおうという判断につながります。

余裕を持ったマンション売却計画を立てることで、自信を持って適正な価格で売却できる確率が高くなります。

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マンション売却で儲かった場合の節税対策

マンションを売却して利益（＝譲渡益）が出た場合は、必ず確定申告が必要です。特例の適用によって譲渡益が最終的にゼロになるケースでも、申告手続きは省略できません。

一方、損失が出た場合は原則として申告不要ですが、マイホームの売却には「損益通算・繰越控除の特例」が使えることがあります。適用すれば所得税が軽くなる可能性があるため、この特例を使うなら確定申告を行うのがおすすめです。

長期間所有していたマンションの方が譲渡所得税率は低い

長期間所有していたマンションとそうでないマンションでは、売却時の譲渡所得税率が異なります。所有期間が5年以下であれば短期譲渡所得となり税率は39.63％（所得税30.63％ 住民税 9％）、5年超であれば長期譲渡所得となり税率は20.315％（所得税15.315％ 住民税 5％）となります。
さらに、10年以上所有したマンションの場合、長期譲渡所得よりも低い税率となる「10年超所有軽減税率の特例」が適用される可能性があります。この特例は、後述の3,000万円の特別控除とも併用可能です（注：税制度・税率は、変更される可能性があります。必ず不動産会社や税理士などの専門家に相談してください）。

「居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例」

「居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例」は、マイホームを売却する上で最も重要な特例です。

この特例が適用されれば、譲渡所得から3,000万円を控除することができます。つまり、マイホームのマンション売却で出た利益が3,000万円以下であれば、譲渡所得はゼロになり、譲渡所得税を支払う必要はありません。この特例は所有期間に関係なく適用されるので、幅広いケースに活用できるといえます（注：同上）。

まとめ

マンションの売却で利益ためには、まず売却予定のマンションの価値を正確に知ることが重要です。マンションの価値を知るには、事前調査で市場価格を把握し、不動産会社による査定価格を確認する必要があります。

その上で、信頼できる不動産会社に仲介を依頼して、余裕のある売却スケジュールを組めば、高値で売れる可能性は高まります。利益が出たら忘れずに確定申告を行い、特例の適用を受けましょう。本記事が、マンションを売却する際の参考になれば幸いです。